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最近話題(になり始めている)の「FIRE」について詳しく調べてみた

最近、Twitterや各種書籍でよく見かけるようになった「FIRE」という言葉。

「FIRE」と聞いて、まず思い浮かべるのは「火」だろう。

 

しかし、どうやら「火」ではないようだ。

 

言葉は知っていて損になるものは基本的にない。

それにこれから話題になる言葉であれば、少しくらい雑学を混ぜて知っていた方が

合コンとか飲み会とか何かの場で役に立てるはずだ。

 

この記事では、「FIRE」が全く分からない自分が詳しく調べた黙示録である。

 

ずばり「FIRE」とは

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「FIRE」とは「経済的自立・早期リタイア」を意味する言葉である。

英語の「Financial Independence, Retire Early」を訳したものだ。

 

前半の「Financial Independence」(FI)が「経済的自立」で

後半の「Retire Early」(RE)が「早期リタイア」となる。

つまり造語であることが分かった。

 

経済的自立・早期リタイア・・・なんとも響きがいい言葉だ。

つまり、経済的自立をした結果、早期リタイアを果たすことができるということらしい。

 

「FIRE」の具体的な内容は?

どの書籍でも「FIRE」で触れられているのは以下の2点である。

  • 25年分の年収相当額を資産形成する
  • 年4%ルール

25年分の年収相当額を資産形成する

例えば、年350万円で一年間生活する場合、必要な資産は350万×25年分

8750万円の資産形成ができれば理想的なFIREができる。

 

年400万円で過ごしたい場合、必要な資産は400万円×25年分で約1億円となる。

 

この金額が貯蓄ないし資産として持つことができれば良いと言われている。

 

うむ。なかなか一端の会社員であれば難しいそうは話になってきた。

独身であれば約1億円を一人で溜めなければいけない。

共働きでもそれぞれ5000万円の貯蓄が必要だ。

 

この25年分の資産形成が早ければ早いほどより早期にリタイアが見えてくるというわけだ。

年4%ルール

「年4%ルール」というのは、早期リタイア後の話だ。

早期リタイア後に、投資などの資産運用を行い年4%の運用収益を上げていけば

生活費などの消費が一定水準を下回らずにいくことができるというものである。

 

しかし年4%と言っても、厳しいものがある。

株式投資を行っても、世界の情勢に「確実」がもちろん存在しない以上

「4%」という数字にこだわるのは危険だ。

 

「年4%ルール」はアメリカの株式市場でのデータに基づいたものではあるので

信憑性はあるものの、それはあくまでもアメリカの話であって日本では多少

捉え方が異なりそうではあると感じた。

 

なぜ今「FIRE」?

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きっかけはある書籍のようだ。 

元々はアメリカで話題となり始めた言葉で、「FIRE」に関して翻訳された書籍が

日本でバズり始めているらしい。

その書籍というのがこちらである。

 

 

 

日本の定年は現在65歳となっている。

年金を納めている日本人であれば、なんとなくお気付きであろが

日本の会社員の定年はいずれ75歳まで引き上げられる可能性がある。

と、言われている。

つまり、75歳まで働かなければ、年金がもらえない時代がくるかもしれない

ということだ。

これは一大事だ。

 

そうなると、自ずと早期リタイアをして、金銭的余裕を作って

余生を過ごしたくなる思考も納得がいく。

 

さらに、若年世代が大きな資産を形成し、早期リタイアするような人が

ピックアップされてきたのもブームの火付けであろう。

 

さらに元を辿れば、2010年にはもう「FIRE」という言葉は使われ始め

FIREムーブメントなるものが始まっていた。

 

ja.wikipedia.org

 

また「老後2000万円問題」も記憶に新しいところだろう。

働きすぎと言われている日本人。

「過労死」が「KAROSHI」として認知されている日本。

自分の身を守るためにも、早期に資産をして人生を過ごしたいと考えるのは

至極当然のこととも考えられる。

 

なんとも夢のある話ではある。

夢を抱かずにはいられない。

日本での「FIRE」は可能か

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日本でも「FIRE」は十分に可能と考えられる。

しかし、それはやはり個々人の資産運用の度合いに大きく影響されることは言うまでもない。

 

「FIRE」という言葉が一人歩きする前に、定義づけしておきたいのは、

決して「20代や30代で仕事を早期離職して経済的安定を得ること」ではない。

 

あくまでも、「経済的自立をした結果、早期リタイアをする」である。

 

早期リタイアをするために経済的自立をする、という考え方もあるかもしれない。

それはそれで「FIRE」とはなるが、必ずしも若年層に限ったことではないことを

定義づけしたい。

 

どの年代でも約1億円の資産形成ができ、年4%の運用収益が上げられればよい。

それは、もちろん資産形成の期間が長いほど実現可能性が高まる。

 

アメリカでは40歳前後のFIREが取り上げられることが多いが

40歳という年齢でも簡単ではない。

65歳定年する25年前に、25年分の資産を形成しなければならない。

25年で約1億だ。

1年で年400万円の貯蓄が要る。

よほどの超人か芸能人か資産家か成功者でないと苦行である。

 

極端な話だが、例えば年収250万円の社員が収入に全く手をつけずに

生活した場合でも40年かかる。

年収350万円だと約28年。

年収500万円だと約20年。

単純計算でもこうなるが、現実的にハードルが高いのはお分かりいただけただろう。

 

日本でFIREを考えた時に、現実的なのは定年からマイナス5歳か10歳あたりが

妥当なラインだと思われる。

 

60歳までに約1億円。

55歳までに約1億円。

これであれば、現実可能性が高そうではないか。

 

 

決して雲を掴むような話ではない

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 今回は「FIRE」について紹介をした。

 

コロナが世界に蔓延する現代で、いかに心と体、金銭的にも余裕を持って

過ごすことができるかを考えた結果、FIREに行く着くのは納得もいく話である。

 

しかしそうそう簡単な話ではないことが分かった。

 

小手先の何かの行動で楽にできるものではない。

そこには少なくとも多少の努力と工夫がいる。

 

しかし非常に夢のある話だ。

実際にFIREとなっている人も今この瞬間いるのは確かだ。

 

FIREを目標に、人生を見直すきっかけになり、資産形成がうまくいくかもしれない。

そういった意味ではFIREは私たちに希望を与えてくれる存在だ。

 

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